【釣りライセンス】について少し考えてみる

2021年3月22日

過去記事を弄り倒してようやく現在に近付きました。

4月いっぱいは仕事が激務、5月は休みの日がほぼイベントで潰れてます。

なんだか釣りに行ききれないなぁ……、ねぎです。

 

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さて、先日オフショアジギングを初体験し、見えなかったものを感じることが出来ました。

もちろん釣りの見地が広がったってのもあるんですが、オフショアという環境で釣りをすることで見えかけたものを記しておこうと思います。

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【釣り人としての在り方】の中にあります【釣りの未来を考える】で少し触れているのですが、今回考えてみたのは【釣りライセンス】の考え方の一案です。

【釣りライセンス】なんていうと堅苦しく見えますが、ねぎの考える根拠ってのは、要は「釣りを社会的地位のあるものに置き換えていきましょう」、「地域貢献(利益循環)しましょうよ」、というものなんです。

上にも述べましたが、今回オフショアという体験を得て感じたものがあります。

オフショア記事のとこにも書きましたが、「フィールドこそ広いものの、行動範囲は船の上に限られている」というアレです。

船の代表は船長であり、船の上での出来事は船長に責任が生じます。

厳密なルールを事細かに調べたわけではないので強くいえないのですが、遊漁船には「遊漁船許可証」みたいな免状が掲示されていました。

恐らく、遊漁船という形式をもって営業するためにはこの免状が必須であり、船長はこの免状に基づいて利用者にルールを強制(っていうとアレですけど、船上での責任が生じていると思われるので、船の上では船長の言うことが絶対だという意味です)しているわけです。

 

難しい言い回しになってしまいましたが、肝心な箇所は【船上という限られた環境での責任者が明確になっている】という点です。

遊漁船に乗り合わせる者は、船長の指示の一切に従う必要があり、その責任の所在は全て船長に委ねられている、と思うのです。

 

これを管理釣り場に置き換えてみましょう。

管理釣り場を管理する責任者(経営者)は、場内での細かなルールを制定し、利用者にそれに従うことを強制します。

もしもルールに従えない者が現れた場合は、その都度注意喚起を行い、それでも従えない場合には退場を命じることでしょう。

そうすることで、管理釣り場の体裁が保護されていると考えられます。

 

共通して言えるのは、ともに【管理責任者】が明確になっているという点です。

ここに言える利点というのは、管理区域が明確で、かつ管理責任者が明確であるため、問題が生じた場合(または生じると予測される場合)に直接注意・指摘が出来る点にあります。

 

逆の立場、つまり利用者からの観点においても、責任者が明確になっているということにはメリットが存在します。

何か困ったことや解らないことが生じた場合、問い合わせ先が非常に明確です。

問題解決の術がそこにあります。

 

さて、そこで考えてみましょう。

我々が釣りをすることで問題が生じている場所。つまり、漁港や野池などですね。

何か問題が生じた場合に、どこの誰に問い合わせれば良いでしょうか?

正直なところ、ねぎには良く解りません。

場所によって管理者の形態が違うでしょうし、果たして管理者や代表者という立場の人が誰なのか、どこにいるのか、こういったことすらも明確ではありません。

 

釣り人目線から言えば、「ここって釣りしても良いのかな?」といった場所で釣りをしたい場合、どこに問い合わせれば良いのでしょうか?

管理者寄りの目線(例えば漁港を利用している漁師や近隣住民など)から言えば、「釣り人らが迷惑して困る」といった場合、釣り人に声を届けるにはどうすれば良いのでしょうか?

先日も書きましたが、こんな世の中ですので、困った対象に対して直接声を掛けるってのはなかなか勇気が要るもんでして、まずはこの関係性の正常化を図るべきだと常々思っているのですがなかなか難しい問題のようです。

 

ではどうすればいいのか?

ずばり【代表窓口化】です。

責任の所在が解らないからこんなことになってしまうのです。

時に代表者(仮)なんて者が現れたりするので更に事は混迷を極めますが、例えば【漁港利用者である漁協代表者でない一般の漁師】などに「そこで釣りしても良いよ」なんて言われた日には困ってしまいますね。

その漁師さんは「良いよ」って言ってますが、代表である漁協は「良くない」と判断するような場合などがそれです。

 

まぁこういったものを組織化すれば、誰が代表になるのかなんてことになりますので簡単なことではありませんが、少なくともそれぞれの窓口を決めておけば、一括して問題や課題などが収集出来ます。

海や河川であれば漁協が窓口に、野池であれば水利組合などが窓口に、釣り人の代表窓口は釣具店なんてどうでしょうか。

上に挙げたのはあくまで一例です。

釣具店なんかは各地にたくさんあるでしょうし、釣具店経営者の考え方や地域での立場などによって立ち振る舞いが変化するようでは困ってしまいます。

釣り人代表ってのが一番難しいかな、と考えるところです。

 

【釣りの未来を考える】で記しましたが、釣具店やメーカーってのは釣り人しか相手に出来ていないってのが多数を占めると思うんです。

誰かのログでも見た気がするのですが、「釣り場に捨てられているゴミ(パッケージなど)のメーカーに文句を言うっていうのは少し違う気がする」って発言されていた方が居られました。

ねぎはそうは思わず、むしろ釣り場に捨てられているゴミのメーカーこそ、積極的にこういった問題や課題の窓口になるべきだと考えます。

メーカーも販売店も然り、釣り人を通したその先にある自然環境や釣り場を生活の場とする非釣り人を包括的にケアしなければなりません。

そうすることが、後の【釣りをする環境】を守り、【釣り業界の発展】や【釣り具の販売業績アップ】が待っているはずです。

目先の利益だけにとらわれてはいけません。

大きく、そして長い視野で物事を考える必要があります。

 

それらを包括してルール化する役割を担うのが【釣りライセンス】です。

釣りライセンスによって、釣り人はルールの順守が義務化され、釣り場を守るための行動が整備されます。

またライセンス登録料などの運用による漁協や水利組合などへの利益配分により、釣り人が居ることでのメリットが得られるようになります。

「釣り人が居ること」が、社会における「利益」へとつながる解りやすい一巡です。

 

いろいろな視点が必要かと思いますが、オフショアを体験することで少し見えたものを文章にしてみました。

思ったことを書きなぐっているだけなので、穴は無数にあるでしょう。

別に誰かと喧嘩がしたいわけではありません。

【釣りの未来を考える】ための材料のひとつにでもなれば、との思いです。

是非、釣りという素晴らしい趣味を未来に繋げていくために、みなさんの心に何か小さなきっかけが作れれば本望であります。

 

閲覧ありがとうございました。

【釣り人としての在り方】
こちらも宜しくお願いします。